用語解説

5G、IoTに関連する各種用語をまとめています。
未来図の各記事に出てきたワードを
用語解説で調べることができます。

ア行

IoT(Internet of Things)

IoTは、の日本語では「モノのインターネット」と訳されます。従来、インターネットに接続されていなかったセンサーやアクチュエーター、住宅や建物、車、家電製品、電子機器などが、インターネットを通じてサーバーやクラウドサービスに接続され、相互に情報交換をする仕組みを指します。センサーの小型化や性能の向上、そして、無線通信技術の進歩や、AI、クラウドといった先端技術の登場によって、IoTを活用できる分野や用途はますます拡大しています。

i-Construction

i-Construction(アイ・コンストラクション)とは、建設生産システム全体の生産性を向上させ、建設現場の魅力を高めようとする取組みで、「ICTの全面的な活用(ICT土木)」、「規格の標準化」、そして「施行時期の標準化」の3分野の施策があります。それぞれ、ドローンを活用した3次元測量などによる建設作業の省力化、コンクリート工における規格標準化による業務の効率化、そして、繁忙期と閑散期が極端なため、収入が不安定で休暇が取得しにくいという現状の是正を目指す取組みです。日本では、国土交通省が、3次元データを使用するための15の新基準の整備や、ICTの活用に必要な新たな積算基準の導入といった制度整備から、ベストプラクティスを称えるi-Construction大賞の表彰を行うなど、i-Constructionを積極的に推進しています。

RTK (Real Time Kinematic):リアルタイムキネマティック

RTK(リアルタイムキネマティック)は、「相対測位」と呼ばれる、GPSの位置測定の精度を向上させる測定手法です。衛星による位置情報は、単独では誤差が生じてしまいます。RTKでは、固定局と移動局の2つの受信機で4つ以上の衛星から信号を受信し、2つの受信機の間で情報をやりとりして誤差を補正することで、誤差を数センチメートル以内に抑えることができます。RTKは、農機や建設機械、ドローンの自動航行など、より正確な位置情報を求められる分野での活用が進んでいます。

Industry 4.0

インダストリー4.0(第4次産業革命)は、ドイツ政府が、同国内の産官学連携により進めている国家プロジェクトです。「相互運用性」、「情報の透明性」、「技術的アシスト」、そして「分散的意志決定」という4つの原則のもと、AIやIoTなどの先端技術を積極的に活用し、製造業を改革することを目指すもので、その中心的なコンセプトが、「スマートファクトリー」です。「スマートファクトリー」が実現し、さらにバリューチェーンの変革や新たなビジネスモデルの構築が進むことで、大量生産の仕組みを活用しながらオーダーメードの製品作りを行う「マスカスタマイゼーション」が実現するとされています。

eスポーツ

eスポーツは、「エレクトロニック・スポーツ(electronic sports)」の略称です。電子機器を用いて行う娯楽や競技、スポーツ全般を指す言葉で、コンピューターゲーム、ビデオゲームを使った対戦をスポーツ競技として捉える際に使われます。近年は、リアルのスポーツイベントの種目としてeスポーツを採用するが増えてきており、日本では、2019年以降、国民体育大会の文化プログラムとして、「都道府県対抗eスポーツ大会」が開催されています。2021年5~6月には、東京オリンピックの開催を控え、IOC公認で、「新しいオリンピックのデジタル体験」としてオリンピック・バーチャルシリーズ(OVS)が開催されました。

AI(Artificial Intelligence)

AI(人工知能)は、一般的には「人工的につくられた人間のような知能、ないしはそれをつくる技術」と定義されていますが、その定義は専門家によって様々です。AI研究は、1960年代以降、何度かのブームと冬の時代を繰り返してきました。2000年代以降、ディープラーニング(深層学習)技術の進歩により、従来の機械学習では実現不可能だった、高性能な認識が可能になり、現在は第3次AIブームと言われています。「画像認識」や「音声認識」のような分野に特化して自動的に学習、処理を行うAIの活用が進んでいます。また、ビッグデータをAIで分析して将来予測を行うようなサービスも登場しています。人間と同じようにさまざまな課題を処理することができる汎用型AIの研究も進んでおり、2045年には、AIが自ら人間よりも賢い知能を生み出すことが可能になるシンギュラリティ(技術的特異点)が到来すると予測されています。

AR(Augmented Reality):拡張現実

AR (拡張現実)は、実在する風景にバーチャルの視覚情報を重ねて表示することで、人が知覚する現実の環境を「仮想的に拡張する」技術、および、拡張された環境のことです。ゼロから仮想空間を構築するVRとは異なり、ARは現実世界の情報を活用し、それを拡張します。そのため、現実の部屋に家具を置いた場合にどのように見えるか、あるいは、洋服を着た場合にどうなるかなど、現実とバーチャル情報を組み合わせたシミュレーションに適しています。ARは、ファッション業界から、インテリア業界、建設業界など多種多様な業界で導入が進んでいます。

衛星ブロードバンド

大容量の通信を行うことができるインターネット接続サービスのことをブロードバンドといいます。衛星ブロードバンドとは、衛星を通り道としてインターネットに接続するブロードバンドのことで、アンテナと衛星で約1,000km~最大36,000kmほど離れた距離の無線通信を行います。長距離無線通信を行うため、通常のブロードバンドと比較して物理的な損傷に強く、また、長距離ケーブル敷設の必要がないことが特徴です。

MR(Mixed Reality):複合現実

MR(複合現実)とは、VRやARをさらに進化させた技術です。現実世界と仮想世界の座標空間を精緻に重ね合わせる事で、現実世界と仮想世界を同時に体験可能にします。MRは、仮想世界に現実の世界を再現したうえで、現実世界と仮想世界の座標空間を精緻に重ね合わせる事で、CGと実物を合わせて確認したり操作したりすることができます。実際にデジタル情報に直接触れて操作したり、情報を書き換えられることが、ARとの大きな違いです。

SDGs(Sustainable Development Goals)

SDGs(持続可能な開発目標)は、2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標で、2015年9月の国連サミットで加盟国の全会一致により採択されました。SDGsの前身であるMDGs(Millennium Development Goals:ミレニアム開発目標)は、飢餓の撲滅や初等教育の普及のような、主として発展途上国が解決すべき課題を対象としていました。一方、SDGsは、クリーンエネルギー(SDGs 7)や技術革新(SDGs 9)、つくる責任 つかう責任(SDGs 12)、気候変動(SDGs 13)など、持続可能な社会の実現に向けて、途上国のみならず、先進国の政府や企業、市民が取組むべき17の目標、163のターゲットで構成されています。

遠隔医療

遠隔医療は、厚生労働省による「オンライン診療の適切な実施に関する指針(2019年7月改訂)」で、「情報通信機器を活用した健康増進、医療に関する行為」と定義されています。「遠隔医療」は、大きく医師と患者間(Doctor to Patient: D2P)と、医師と医師間(Doctor to Doctor: D2D)に大別されます。オンライン診療やオンライン受診勧奨、遠隔医療相談などはD2Pに分類されます。また、D2Dの遠隔医療とは、医師とCT保有医療機関、放射線専門医らが、デジタル化された患者の画像診断データなどをやりとりして遠隔読影を行ったり、医師が遠隔にいる熟練医から助言を受けることなどを指します。

エッジコンピューティング

エッジコンピューティングは、エッジ処理とも呼ばれ、「端末の近くにサーバを分散配置する」ネットワーク技法のひとつです。IoT端末などのデバイスそのものや、その近くに設置されたサーバでデータの処理・分析を行うことで、上位システムへの負荷や通信遅延を解消することができます。クラウドにデータを送らず、エッジ側でデータのクレンジングや処理・分析を行うため、リアルタイム性が高く、負荷が分散されることで通信の遅延が起こりにくいというメリットがあります。

Automatic Guided Vehicle(AGV)

Automatic Guided Vehicle (AGV)とは、無人搬送車もしくは無人搬送ロボットのことです。従来のAGVは、搬送用の磁気テープなどを引き、決められたルートを動くだけでしたが、近年では、カメラやレーザーなどのセンサーで自己位置推定を行い、誘導体なしで自律走行が可能なAGVも登場しています。ローカル5G/5Gと組み合わせることで、より多くのAGVを同時に、そして、安全かつ正確に制御することが可能になり、製造現場や物流倉庫の業務効率化に貢献すると期待されています。

カ行

顔認証

顔認証とは、生体認証の一つで、人の顔を認証し、本人を確認する技術です。画像や映像から顔を検出し、それをデータベースの人物情報と照合することにより特定の人物であると認証する方法です。認証には、目や鼻やほお骨やあごの形や大きさ、相対位置などの情報が利用されます。顔認証は、イベント会場やテーマパークへの入退場、空港の保安検査場や搭乗口、監視カメラなどに利用され、セキュリティ対策や犯罪捜査、チケットの転売対策などに活用されています。

XR(クロスリアリティ)

XRとは、「VR(仮想現実)」、「AR(拡張現実)」、「MR(複合現実)」など、現実世界と仮想世界を融合することで、現実にはないものを知覚できる技術の総称です。ヘッドマウントディスプレイを使ったVRのゲームに、ARのコンテンツを組み合わせるような、VRやARなどを複合した技術が登場し、それがVRなのかARなのか切り分けるのが難しくなってきました。そこで、このような技術を総称する、XRという言葉が生まれました。「x」はさまざまな技術を表す変数を意味するものとして「XR」と表記されることもあります。

昆虫食

世界では、1400~2000種類の昆虫が食用にされているといわれます。2013年に、国連食糧農業機構(FAO)が発表したレポート“Edible insects: Future prospects for food and feed security”において、昆虫食のメリットとして、温室効果ガスやアンモニアの排出が少ないことや、飼料からのたんぱく質への変換効率が高いこと、省スペースで飼育できる、可食部が多く廃棄率が少ないなど環境面で優れていることが示されました。持続可能な社会の実現を目指すSDGs意識されるようになり、昆虫食の環境面におけるメリットが注目されています。

サ行

Sub6(サブシックス)

日本の5G通信で使われる電波には、6GHz未満の帯域と、28GHzを超える周波数帯があります。このうち、6GHz未満の周波数のことを「Sub6」、28GHzを超える周波数帯のことを「ミリ波」と呼びます。5G通信に利用されるSub6の周波数は、大手携帯事業者に100MHz幅単位で割り当てられています。また、2020年12月にはローカル5Gに4.6G~4.9GHzの300MHz幅が割り当てられました。Sub6は、より周波数の高いミリ波と比べると減衰が少なく、広域まで電波が届き、障害物があっても回り込んで届くという特徴がありますが、速度と同時接続の性能に関してはミリ波に大きく劣ります。

GNSS(Global Navigation Satellite System):全球測位衛星システム

GNSSとは、米国のGPS、日本の準天頂衛星システム(QZSS)、ロシアのGLONASS、欧州連合のGalileo等の衛星測位システムの総称です。通常の静止衛星は赤道上に位置しますが、日本で運用されている準天頂衛星システム「みちびき」は、日本の上空のほぼ真上に、常時 1機以上の衛星が位置するように設計されたシステムです。GPSの衛星に加えて、「みちびき」やGLONASSなど、GNSSを活用することで、上空が開けていないビル街などでもより高精度な位置情報を得ることができます。

スーパーシティ

スーパーシティとは、AIやビッグデータなど先端技術を活用し、また、大胆な規制改革によって、世界に先駆けて未来の生活を先行実現する「まるごと未来都市」のことです。2020年6月に公布された「国家戦略特別区域法の一部を改正する法律」に、スーパーシティの実現に向けた制度の整備や、地域限定型規制のサンドボックス制度の創設などが盛り込まれています。内閣府は、以下の3つを満たす都市がスーパーシティであると定めています。

1. 移動、物流、支払、行政、医療・介護、教育、エネルギー・水、環境・ゴミ、防災、防犯・安全、の中から少なくとも5つ以上の領域にまたがるDX生活サービスが提供される
2. 住民目線でより良い未来社会の実現がなされるように、住民コミュニティが中心となり継続的改善が実施される
3. 2030年頃に実現される未来社会での生活を加速実現する

エネルギーやモビリティなど、個別分野ごとの取り組みを徐々に広げていく構想であったスマートシティに対し、スーパーシティ構想は、最初から複数の分野を広くカバーする。また、大胆な規制改革や住民目線での課題解決を目指そうとする点が特徴です。

スマートグラス

スマートグラスとは、メガネ型のウェアラブルデバイスで、実際に見ている光景に、インターネットで取得した動画やメッセージなど、様々な情報を重ねて表示することができます。視界を確保しながら両手を自由に使えることが大きな特徴で、スマートグラスに作業マニュアルなどを映すことで、作業効率を向上させるような使い方のほか、技術トレーニングの分野での活用も進んでいます。スマートグラスには、用途に応じて、動画の視聴や、写真・動画の撮影、画面の共有から通話、翻訳まで、様々な機能を備えたものがあります。

スマートシティ

スマートシティとは、国土交通省では「都市が抱える諸問題に対して、ICT等の新技術を活用しつつ、マネジメント(計画・整備・管理・運営)が行われ、全体最適化が図られる持続可能な都市または地区」と定義しています。つまり、ICT技術やAIのような先進技術をエネルギーや生活インフラの管理に用いることで、持続可能な形で住民の需要を満たすことができる都市のことです。都市に蓄積されたデータを活用しようとする取組は1970年代から存在していました。しかし、スマートシティという概念が誕生したのは、2000年代、CiscoとIBMが、それぞれスマートシティの研究やパイロット事業を開始した頃と言われています。日本では、2010年に横浜スマートシティプロジェクトが開始されています。横浜のプロジェクトを含め、草創期のスマートシティは、エネルギー分野を中心に、特定分野を対象とした取組みが中心でした。近年では、「環境」「エネルギー」「交通」「通信」「教育」「医療・健康」など、複数の分野に幅広く取り組む、分野横断型のスマートシティの取組みが増えています。日本国内の取組みとしては、福島県会津若松市の「スマートシティ会津若松」、千葉県柏市の「柏の葉キャンパスシティ」、神奈川県藤沢市の「Fujisawa SST」、愛媛県松山市の「スマイル松山プロジェクト」、熊本県熊本市の「スマートひかりタウン熊本」などがあります。2021年2月には、トヨタ自動車のスマートシティプロジェクト、「Woven City(ウーブン・シティ)」が着工しています。

スマート農業

スマート農業とは、ロボットやAI、ICTなどの先端技術を活用して、省力化・精密化や高品質生産を推進する、新しい農業のことです。日本の農業の現場では、農業就業人口の7割が65歳以上となるなど、高齢化と人手不足が深刻化しつつあります。また、依然として、人手に頼る作業や熟練者でなければできない作業も多く、省力化や人手の確保、負担の軽減が、持続的な農業の実現に向けた大きな課題となっています。スマート農業の実現により、このような課題を解決し、新規就農者の確保や栽培技術力の継承をスムースに行っていくことが期待されています。

説明可能なAI(XAI: Explainable AI)

説明可能なAIとは、予測結果や推定結果に至るプロセスを、人間が説明することができる機械学習のモデルのこと、あるいは、同モデルに関する技術や研究分野のことを意味します。中身が説明できないものは安心して使えない、という懸念から、機械学習モデルを脱ブラックボックス化する社会的なニーズが高まってきており、近年注目されています。類義語として、解釈可能性(Interpretability)という用語があります。これも、機械学習モデルが予測、推定を行ったプロセスを、人間が解釈可能であるかどうかを示す用語です。

ゼロトラスト

ゼロトラストとは、全てが信頼できないという前提のものに、セキュリティ対策を考える概念です。従来は、「信頼できる内部ネットワーク」と「信頼できない外部ネットワーク」の間に境界線を引き、境界線を越えて侵入されないようにセキュリティ対策を行うという手法が主流でした。しかし、クラウドサービスの利用やテレワークの増加により、社内ネットワークと社外の境界線が曖昧になった今、どのような場所やデバイス、ネットワークからの利用であってもセキュリティを実現するための考え方として注目されています。

タ行

ダイナミックプライシング

日本で、ゴールデンウィークやお盆、年末年始などにホテルや航空券の利用料金が高くなったり、逆に閑散期には低くなったり、商品やサービスの需要に応じて価格を変動させる仕組みを、ダイナミックプライシングといいます。過去の売上や顧客動向、天候などのビッグデータから需要を予測し、最適な価格や、価格を変更するタイミングを決定する手法で、近年では、AIを導入してダイナミックプライシングを行う事例が増えています。

脱炭素

脱炭素とは、地球温暖化の原因となる二酸化炭素(CO2)などの温室効果ガス(GHG)の排出を防ぐために、石油や石炭のような化石燃料の利用に依存した社会の在り方を脱却することです。従来は、化石燃料の利用を低減させる、「低炭素」社会が目的とされていた。しかし、低炭素では気候変動を止めることはできないという認識が強まり、2015年にパリ協定が採択されて以降は、2050年までに脱炭素、カーボンニュートラル(carbon neutral:炭素中立)を実現することが、世界的な政策目標となりつつあります。日本も、2050年までにカーボンニュートラルを達成することを政策目標として掲げています。

多品種少量生産

多品種少量生産とは、顧客のニーズに合わせて、機能やデザインが異なる商品を、少量ずつ作る生産方法です。顧客のニーズの多様化や、商品のライフサイクルの短縮化といった社会の変化に応える手法として、多品種少量生産に取り組む企業が増えています。インダストリー4.0では、IoTを活用することで、大量生産のように低コストを維持したまま、顧客一人ひとりに対応した商品を作り出す(マスカスタマイゼーション)ことが目指されています。多品種少量生産の手法は、マスカスタマイゼーションを実現する第一歩として、注目されています。

地方創生

地方創生とは、東京圏への人口の過度の集中を是正し、それぞれの地域で住みよい環境を確保して、将来にわたって活力ある日本社会を維持すること、また、その実現を目的とした取組のことを指します。人口減や財政難などの地方の課題を克服するには、先進技術の活用が不可欠です。特に5Gは、地方創生を実現するためのインフラとして、期待が集まっています。例えば、高齢者が「車を持たずに安心して暮らせる交通基盤」の実現や、除雪作業の効率化、豪雪災害からの早期復旧のような分野での活用が期待されています。通信事業者への5G周波数の割り当て要件も、5Gを地方創生の起爆剤にするという政府の方針を反映したものになりました。従来の4Gは、人口の多い都市部を優先する形で普及してきました。しかし、5Gについては、「基盤展開率」と呼ぶ指標を利用し、「全国への展開可能性の確保」、「地方での早期サービスの開始」、そして「サービス多様性の確保」を念頭に置いたインフラ整備が進められています。総務省による「地域課題解決型ローカル5G等の実現に向けた開発実証」のような、地方における社会課題解決のユースケース開発に向けた取組や、投資優遇税制など、5Gに関連する地方創生施策も次々に実施されています。

ディープラーニング/深層学習(Deep Learning)

ディープラーニング/深層学習とは、十分なデータ量があれば、人間の力なしに機械が自動的にデータから特徴を抽出してくれるディープニューラルネットワーク(DNN)を用いた学習のことです。対象の全体像から細部までの各々の概念を、階層構造として関連させて学習することで、情報伝達と処理を増やし、特徴量の精度や汎用性をあげたり、予測精度を向上させることとが可能になりました。ディープラーニングを活用することで、より複雑なデータを扱うことが可能になり、人間が行っていた業務の一部を機械に置き換えたり、業務を効率化したりすることが期待されています。

デジタルツイン

デジタルツイン(DigitalTwin)とは、「フィジカル(物理)空間にある情報をIoTなどで集め、送信されたデータを元にサイバー(仮想)空間でリアル空間を再現する技術」です。現実とそっくりな、サイバー空間上に再現された仮想モデル自体を、デジタルツインと呼ぶこともあります。製品や製造設備の情報、環境データなどをリアルタイムに収集し、デジタルツインを構築することで、限りなく現実に近いシミュレーションを行うことができることから、製造業での活用が先行しています。例えば、製造ラインの一部を変更する場合に、事前にデジタルツイン上でテストすることで、開発期間やコストの削減が見込めます。近年では、デジタルツインを都市のスケールにまで拡張しようという試みが始まっています。3Dマップなど都市の地理空間データ上に、様々なインフラに設置されたセンサー端末を通じて取得できる情報を重ねあわせ、バーチャル空間上に都市全体の姿をデジタルツインとして再現し、行政サービスの改善に役立てようという試みです。

点群データ

点群データとは、多数の点の 3 次元座標を点群として記録するデータです。点群データは、3Dレーザースキャナー(測量機器)を使った3D計測や、無人航空機やドローンを使った航空レーザー測量などにより取得します。点群データには、非接触で測定し、形状データを記録することができるほか、高所など人の立ち入りが困難で危険な場所のデータを取得できるというメリットがあります。また、デジタルデータとして保存し、用途に応じた加工ができることが特徴で、プラント設備などの配置・設計検討や保全やインフラの点検などに活用されています。

ナ行

ネットワークスライシング(Network Slicing)

ネットワークスライシングとは、単一のネットワークインフラを仮想的に分割(スライシング)し、様々な用途に応じたサービスを提供できるように、複数の論理ネットワークとして運用する技術のことで、5Gを効率的に運用するために不可欠な技術といわれています。5Gは、高速大容量、多数同時接続、高信頼・低遅延通信という特徴を備えていますが、用途によっては、必ずしもその全てを満たす必要はありません。また、電波資源に限りがあるなか、増えつづける通信デバイスやサービス全てに、同等のサービスを提供するのも困難です。ネットワークスライシングでは、自動運転のように超低遅延で超高信頼性が求められるもの、4Kや8K映像視聴など超高速大容量が求められるものなど、サービスごとの要求条件に合わせてネットワークスライスを仮想的に構築することで、5Gネットワークを効率的に運用することができます。

ネットワークスライシングのイメージ
ネットワークスライシングのイメージ
出典:総務省「将来のネットワークインフラに関する研究会」(第3回) 中尾構成員提出資料より引用

ノーコード

ノーコードとは、ソースコードの記述をせずにアプリケーションやWebサービスを開発する手法です。コーディング不要で、直感的なドラッグ&ドロップの操作のみで開発を行うことができるため、プログラミングの専門知識がなくてもアプリケーションの開発を行うことが可能です。デザインや機能面での拡張性が低いというデメリットはありますが、素早く、開発費用を抑えてアプリケーションを開発できるメリットが注目されています。

ハ行

バーチャルトラベル

バーチャルトラベルとは、インターネットを利用した仮想的、擬似的な旅行で、バーチャルツアーやオンラインツアーなどと呼ばれることもあります。パソコンやスマートフォン、タブレット端末などから、国内外の観光スポットを訪問します。移動時間がなく、手軽に旅を楽しめることが魅力で、せっかく現地に行ったのに悪天候で楽しめない、というようなこともありません。普段は入れない場所や危険なエリアを見ることもでき、最近では、VRゴーグルを活用し、よりリアルな体験を提供するバーチャルトラベルツアーも登場しています。

マ行

ムーアの法則 / Moore's law

ムーアの法則とは、「半導体回路の集積密度は1年半~2年で2倍となる」という経験則です。1965年に、米インテルの共同創業者の一人であるゴードン・ムーア氏が、「Electronics」誌で発表しました。1965年から50年間近く、ムーアの法則の通りに半導体の集積が進み、CPUの高性能化と低価格に貢献してきましたが、近年では、半導体回路の微細化技術も限界に近づいており、ムーアの法則の終焉を指摘する声もあります。

ムーンショット型研究開発制度 / Moonshot Research and Development Program

ムーンショット型研究開発制度とは、日本発の破壊的イノベーションの創出を目指し、従来技術の延長にない、より大胆な発想に基づく野心的な研究開発(ムーンショット)を推進する大型研究プログラムです。未来社会を展望し、困難だが実現すれば大きなインパクトが期待される社会課題等を対象として、「2050年までに、人が身体、脳、空間、時間の制約から解放された社会を実現」など、9つのムーンショット目標が設定されており、各目標において様々な研究開発が行われています。

メタバース

メタバースとは、英語の「メタ(超)」と「ユニバース(宇宙)」を合わせた造語です。SF作家のニール・スティーヴンスンが、1992年に発表した小説「スノウ・クラッシュ(Snow Crash)」に登場する仮想空間サービスの名称として使われたのが初出といわれています。その後、技術の進歩により、実際に仮想空間を利用したサービスが登場すると、ネットワーク上に構築された仮想空間や、仮想空間を利用したサービスの総称としてメタバースという言葉が使われるようになりました。

ヤ行

ユニバーサルツーリズム

「障がいの有無や年齢、性別、人種等にかかわらず多様な人々が利用しやすいよう都市や生活環境をデザインする」というユニバーサルデザインの考え方に基づき、全ての人々が安心して楽しめる旅行をめざすツーリズムの考え方です。高齢者や障がい者が参加しやすい旅行をバリアフリーツーリズムと呼びますが、ユニバーサルツーリズムでは、対象を限定せず、誰もが気軽に旅行に参加できることを目指しています。

予知保全

予知保全とは、IoTデバイスなどにより工場内の機械や設備を監視し、機械や設備の不具合や故障をあらかじめ「予知」し、最適な状態に管理することです。使用回数や使用期間の基準に作成した保全計画をもとに、決められた時期に保全業務を行う予防保全と異なり、故障や不具合の予兆を検知したタイミングで保全業務を実施するため、部品や人件費が無駄になりにくいというメリットがあります。

ラ行

リアルハプティクス

リアルハプティクスとは、ものに触った感覚を感じる「触覚」と、ものをつかむ力を感じる感覚「力覚」を合わせた「力触覚」をデータ化することで、従来困難であった「モノの硬さ、柔らかさや弾力性を遠隔地でも感じる」ことや、「やわらかいモノ・繊細なモノをやさしく掴む」ことを実現する技術です。これにより、ロボットが柔らかいペットボトルをつかみコップに水を入れたり、割らずに風船をつかんだりすることができます。リアルハプティクスにより、これまで人の感覚・経験によって判断してきた「手作業」の遠隔化・自動化が実現すると期待されています。

リモートセンシング

リモートセンシングとは、「物を触れずに調べる」技術です。人工衛星や航空機、ドローンなどに搭載した観測機器(センサー)により、地表面や水面、大気中の様々な物質による太陽光の反射波や、物質そのものからの熱放射、センサーから発射したマイクロ波の反射波などを観測します。例えば、気象衛星から地球の雲の動き、種類、量などを調べ、地表面の温度を解析し、気象予報に活用されています。近年は、目的に応じて様々なセンサーが開発されており、気象や地球環境などの広域な観測から、都市や地域など陸上の限られた範囲まで、様々なスケールで観測することが可能になっています。

レベル4飛行

日本政府は、ドローンなどの小型無人機の利用の本格化を見据え、その飛行技術に応じてレベル1からレベル4までの分類を行っています。レベル4は、「有人地帯(第三者上空)での目視外飛行(補助者の配置なし)」で、市街地などを含めたエリアにおいて、目の届かない範囲まで飛行する飛行形態を指します。2021年6月、2022年度に有人地帯での目視外飛行(レベル4)を実現させるために必要な航空法の改正案が国会で可決されており、今後、都市部の物流や警備、インフラ点検、災害発生直後の救助や避難誘導などでのドローン活用の拡大が期待されています。

ローカル 5G

ローカル5Gとは、通信事業者ではない企業や自治体が、一部のエリア、あるいは、建物や敷地内に専用の5Gネットワークを構築して利用するやり方を指します。一般向けではなく、利用地域や利用者を限定した5Gという趣旨で、ローカル5Gと呼ばれています(通信事業者が広く提供する5Gは、パブリック5Gと呼ばれます)。ローカル5Gを構築、運用するには無線局の免許を取得する必要があります。日本では、2019年に申請受付が始まり、2020年から実際に利用されています。2020年12月には、ローカル5Gに割り当てられる周波数帯が拡大され、さらに利用が促進される環境が整いました。ローカル5Gは、例えば企業が工場の敷地内に専用ネットワークを整備して、ロボットによる自動運転や遠隔制御を行う「スマート工場」を実現するために利用されます。また、スポーツ観戦の場で、VRやARを活用した新しい観戦体験を提供する、あるいは、ゴルフ場で、5Gを活用した新しいサービスを提供する、などの利用法が考えられます。

A

AI(Artificial Intelligence)

AI(人工知能)は、一般的には「人工的につくられた人間のような知能、ないしはそれをつくる技術」と定義されていますが、その定義は専門家によって様々です。AI研究は、1960年代以降、何度かのブームと冬の時代を繰り返してきました。2000年代以降、ディープラーニング(深層学習)技術の進歩により、従来の機械学習では実現不可能だった、高性能な認識が可能になり、現在は第3次AIブームと言われています。「画像認識」や「音声認識」のような分野に特化して自動的に学習、処理を行うAIの活用が進んでいます。また、ビッグデータをAIで分析して将来予測を行うようなサービスも登場しています。人間と同じようにさまざまな課題を処理することができる汎用型AIの研究も進んでおり、2045年には、AIが自ら人間よりも賢い知能を生み出すことが可能になるシンギュラリティ(技術的特異点)が到来すると予測されています。

AR(Augmented Reality):拡張現実

AR (拡張現実)は、実在する風景にバーチャルの視覚情報を重ねて表示することで、人が知覚する現実の環境を「仮想的に拡張する」技術、および、拡張された環境のことです。ゼロから仮想空間を構築するVRとは異なり、ARは現実世界の情報を活用し、それを拡張します。そのため、現実の部屋に家具を置いた場合にどのように見えるか、あるいは、洋服を着た場合にどうなるかなど、現実とバーチャル情報を組み合わせたシミュレーションに適しています。ARは、ファッション業界から、インテリア業界、建設業界など多種多様な業界で導入が進んでいます。

Automatic Guided Vehicle(AGV)

Automatic Guided Vehicle (AGV)とは、無人搬送車もしくは無人搬送ロボットのことです。従来のAGVは、搬送用の磁気テープなどを引き、決められたルートを動くだけでしたが、近年では、カメラやレーザーなどのセンサーで自己位置推定を行い、誘導体なしで自律走行が可能なAGVも登場しています。ローカル5G/5Gと組み合わせることで、より多くのAGVを同時に、そして、安全かつ正確に制御することが可能になり、製造現場や物流倉庫の業務効率化に貢献すると期待されています。

C

Cバンド

Cバンドとは、主に通信衛星や固定無線、無線アクセスやレーダーなどで利用されている周波数帯域の呼称です。米国では、Cバンドのうちブロードバンド無線サービスに適した3.7GHz帯の280MHz幅(3700~3980MHz)の周波数のオークションが2021年に実施され、携帯各社が合計800億ドル強で落札したことが話題になりました。同周波数帯は、航空機の電波高度計で使用する4200~4400MHzと近いため干渉が懸念されていますが、日本では、100MHz幅の周波数離調(ガードバンド)を設けたり、基地局側にフィルタを挿入するなどの対応により、Cバンドの5Gと電波高度計の共用が実現しています。

E

eスポーツ

eスポーツは、「エレクトロニック・スポーツ(electronic sports)」の略称です。電子機器を用いて行う娯楽や競技、スポーツ全般を指す言葉で、コンピューターゲーム、ビデオゲームを使った対戦をスポーツ競技として捉える際に使われます。近年は、リアルのスポーツイベントの種目としてeスポーツを採用するが増えてきており、日本では、2019年以降、国民体育大会の文化プログラムとして、「都道府県対抗eスポーツ大会」が開催されています。2021年5~6月には、東京オリンピックの開催を控え、IOC公認で、「新しいオリンピックのデジタル体験」としてオリンピック・バーチャルシリーズ(OVS)が開催されました。

G

GNSS(Global Navigation Satellite System):全球測位衛星システム

GNSSとは、米国のGPS、日本の準天頂衛星システム(QZSS)、ロシアのGLONASS、欧州連合のGalileo等の衛星測位システムの総称です。通常の静止衛星は赤道上に位置しますが、日本で運用されている準天頂衛星システム「みちびき」は、日本の上空のほぼ真上に、常時 1機以上の衛星が位置するように設計されたシステムです。GPSの衛星に加えて、「みちびき」やGLONASSなど、GNSSを活用することで、上空が開けていないビル街などでもより高精度な位置情報を得ることができます。

H

HAPS(高高度基盤ステーション/ハップス)

HAPSは英語で高高度基盤ステーションを意味する、High Altitude Platform Stationの略称で、成層圏に飛行させた航空機などの無人機体を通信基地局のように運用し、広域エリアに通信サービスを提供するシステムの総称です。通信基地局は、高度が高ければ高いほど、カバーする範囲は広くなり、障害物に電波が遮られることも少なくなります。20kmの高度で飛ぶHAPSは、地上基地局の約400個分に相当する、直径200kmの範囲をカバーすることができます。HAPSは、山岳部や離島・発展途上国など、通信ネットワークが整っていない場所や地域での活用や、地上基地局が被災した時のバックアップとしての活用が期待されています。

I

i-Construction

i-Construction(アイ・コンストラクション)とは、建設生産システム全体の生産性を向上させ、建設現場の魅力を高めようとする取組みで、「ICTの全面的な活用(ICT土木)」、「規格の標準化」、そして「施行時期の標準化」の3分野の施策があります。それぞれ、ドローンを活用した3次元測量などによる建設作業の省力化、コンクリート工における規格標準化による業務の効率化、そして、繁忙期と閑散期が極端なため、収入が不安定で休暇が取得しにくいという現状の是正を目指す取組みです。日本では、国土交通省が、3次元データを使用するための15の新基準の整備や、ICTの活用に必要な新たな積算基準の導入といった制度整備から、ベストプラクティスを称えるi-Construction大賞の表彰を行うなど、i-Constructionを積極的に推進しています。

Industry 4.0

インダストリー4.0(第4次産業革命)は、ドイツ政府が、同国内の産官学連携により進めている国家プロジェクトです。「相互運用性」、「情報の透明性」、「技術的アシスト」、そして「分散的意志決定」という4つの原則のもと、AIやIoTなどの先端技術を積極的に活用し、製造業を改革することを目指すもので、その中心的なコンセプトが、「スマートファクトリー」です。「スマートファクトリー」が実現し、さらにバリューチェーンの変革や新たなビジネスモデルの構築が進むことで、大量生産の仕組みを活用しながらオーダーメードの製品作りを行う「マスカスタマイゼーション」が実現するとされています。

IoT(Internet of Things)

IoTは、の日本語では「モノのインターネット」と訳されます。従来、インターネットに接続されていなかったセンサーやアクチュエーター、住宅や建物、車、家電製品、電子機器などが、インターネットを通じてサーバーやクラウドサービスに接続され、相互に情報交換をする仕組みを指します。センサーの小型化や性能の向上、そして、無線通信技術の進歩や、AI、クラウドといった先端技術の登場によって、IoTを活用できる分野や用途はますます拡大しています。

L

LPWA(Low Power Wide Area)

LPWA(Low Power Wide Area)とは、低消費電力で長距離の通信ができる無線通信技術の総称です。最大伝送速度は100bps程度、伝送距離は最大50 km程度で、センサーのデータの送受信や簡単な機械制御の信号通信などに利用されます。リアルタイム通信には不向きですが、1時間に一回など、一定の間隔でセンサーのデータを送信するなど、IoT分野の通信に広く利用されています。LPWAには、大きくライセンス不要のアンライセンスバンド(特定小電力無線)の通信方式と、ライセンスが必要な通信キャリアの無線方式があります。

M

MEC / マルチアクセスエッジコンピューティング

MECとは、マルチアクセスエッジコンピューティング(Multi-access Edge Computing)の略称です。ユーザー端末の近くにエッジサーバを分散配置し、データ分析処理を可能な限りエッジサーバで実施することにより、インターネットの先にあるサーバでの処理量を減らします。これにより、同時に通信を利用するユーザーが増えても「超低遅延」を実現できるため、自動運転や遠隔医療など、リアルタイム性が求められる5G時代での活躍が期待されている技術です。

MEC概念図(出典:総務省資料)
MEC概念図
(出典:総務省資料)

MIMO / マイモ

MIMO(マイモ)とは、Multiple-Input Multiple-Outputの略称です。無線通信において、複数の送信アンテナから同時にデータを送信し、そのデータを複数の受信アンテナで受信することで、一定時間で通信できるデータ量を増やし、通信品質を向上させる技術です。

MQTT(Message Queue Telemetry Transport)

MQTTは通信プロトコルの一つです。MQTTのMQ(Message Queueing)とは、送信側が送るデータをデータ領域に一旦保持しながら、受信側の処理が完了するのを待たずに次の処理へ移る方式です。また、TT(Telemetry Transport)とは、遠隔にあるセンサーやデバイスなどが収集したデータを、受信側の処理状況を気にせず効率よく送信する方式です。通信量やCPU負荷、電力消費量などを抑えつつ、1対1の通信のみならず、双方向、1対多の通信が可能なため、家電や自動車、工場の機械など多種多様な「モノ」がインターネットにつながるIoT分野での活用が期待されているプロトコルです。

MR(Mixed Reality):複合現実

MR(複合現実)とは、VRやARをさらに進化させた技術です。現実世界と仮想世界の座標空間を精緻に重ね合わせる事で、現実世界と仮想世界を同時に体験可能にします。MRは、仮想世界に現実の世界を再現したうえで、現実世界と仮想世界の座標空間を精緻に重ね合わせる事で、CGと実物を合わせて確認したり操作したりすることができます。実際にデジタル情報に直接触れて操作したり、情報を書き換えられることが、ARとの大きな違いです。

R

RTK (Real Time Kinematic):リアルタイムキネマティック

RTK(リアルタイムキネマティック)は、「相対測位」と呼ばれる、GPSの位置測定の精度を向上させる測定手法です。衛星による位置情報は、単独では誤差が生じてしまいます。RTKでは、固定局と移動局の2つの受信機で4つ以上の衛星から信号を受信し、2つの受信機の間で情報をやりとりして誤差を補正することで、誤差を数センチメートル以内に抑えることができます。RTKは、農機や建設機械、ドローンの自動航行など、より正確な位置情報を求められる分野での活用が進んでいます。

S

SDGs(Sustainable Development Goals)

SDGs(持続可能な開発目標)は、2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標で、2015年9月の国連サミットで加盟国の全会一致により採択されました。SDGsの前身であるMDGs(Millennium Development Goals:ミレニアム開発目標)は、飢餓の撲滅や初等教育の普及のような、主として発展途上国が解決すべき課題を対象としていました。一方、SDGsは、クリーンエネルギー(SDGs 7)や技術革新(SDGs 9)、つくる責任 つかう責任(SDGs 12)、気候変動(SDGs 13)など、持続可能な社会の実現に向けて、途上国のみならず、先進国の政府や企業、市民が取組むべき17の目標、163のターゲットで構成されています。

Sub6(サブシックス)

日本の5G通信で使われる電波には、6GHz未満の帯域と、28GHzを超える周波数帯があります。このうち、6GHz未満の周波数のことを「Sub6」、28GHzを超える周波数帯のことを「ミリ波」と呼びます。5G通信に利用されるSub6の周波数は、大手携帯事業者に100MHz幅単位で割り当てられています。また、2020年12月にはローカル5Gに4.6G~4.9GHzの300MHz幅が割り当てられました。Sub6は、より周波数の高いミリ波と比べると減衰が少なく、広域まで電波が届き、障害物があっても回り込んで届くという特徴がありますが、速度と同時接続の性能に関してはミリ波に大きく劣ります。

V

V2X

クルマとクルマの通信は、V2V(Vehicle to Vehicle)、クルマと歩行者であればV2P(Vehicle-to Pedestrian)と呼ばれます。このような、クルマと何かとの接続や相互連携を総称したものがV2X(Vehicle to Everything)と呼ばれます。クルマや歩行者が接近することを検知して衝突を避けたり、道路沿いの信号機などに設定された通信機と情報のやり取りを行う機能を備えたコネクテッドカーや、コネクテッドカーの機能を利用した自動運転の実用化に不可欠の技術といえます。

X

XR(クロスリアリティ)

XRとは、「VR(仮想現実)」、「AR(拡張現実)」、「MR(複合現実)」など、現実世界と仮想世界を融合することで、現実にはないものを知覚できる技術の総称です。ヘッドマウントディスプレイを使ったVRのゲームに、ARのコンテンツを組み合わせるような、VRやARなどを複合した技術が登場し、それがVRなのかARなのか切り分けるのが難しくなってきました。そこで、このような技術を総称する、XRという言葉が生まれました。「x」はさまざまな技術を表す変数を意味するものとして「XR」と表記されることもあります。

0-9

5G(5th Generation)

5Gとは、日本語で第5世代移動通信システムと訳されている次世代の通信規格です。 日本では2020年3月から5Gのサービスが開始されました。従来の4Gと比較すると、5Gには、「高速・大容量」、「高信頼・低遅延」、そして「多数同時接続」の3つの特長があります。通信速度が向上したことで、映画のようなデータ容量の大きなファイルも簡単にダウンロードすることができます。また、通信の遅延が極小になるため、より安定した接続が可能です。そして、5Gではより多くの機器を同時に接続することができます。

5Gコアネットワーク(5GC)

コアネットワークは、端末の認証や位置管理、ポリシー制御、パケット転送制御、通信経路の確立、データネットワークとのデータのやりとりなど、通話や通信に関連するさまざまな役割を担います。5G専用のコアネットワークである「5GC」 (5G Core network)を利用したスタンドアローン方式の5Gを活用することで、5Gの特徴である「高速大容量」、「超低遅延」、「多数同時接続」のメリットをフルに発揮する5Gサービスが実現します。

6G

6Gは、2030年ごろの商用化が見込まれる第6世代の無線通信規格です。国内では、2020年3月に始まった携帯電話の5Gが4Gの100倍の通信速度と言われるのに対し、6Gは使える帯域をさらに拡大し、5Gの10倍以上の毎秒1テラ(テラは1兆)ビット級の通信が想定されています。また、単に速度が速くなるだけではなく、現在の移動通信システムがカバーできていない空・海・宇宙などを含むあらゆる場所での使用を想定した「超カバレッジ拡張」が実現します。これにより、人・物の活動環境がさらに拡大し、それに伴う新規産業の創出が期待されています。

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