夏本番を前に、花火大会×テクノロジーの実現
本格的な夏に突入し、夏の風物詩である花火大会が各地で開催されている。しかし、近年、日本では、花火大会が減少傾向にあり、地方自治体の中には中止せざる得ないところが多いという。コロナ前である2018年に中止・延期した花火大会は、全国で33大会にも及んでいる（2018年ジョルダン調べ）。大会が中止になった原因は様々であるが、温暖化による天候の問題でゲリラ豪雨の多発により、花火大会が中止となった際の損害費の負担や分担が要因の一つになっているという。さらには、寄付金の減少、警備費の負担増などが、自治体が花火大会の中止を判断する要因になっている。
こうした中で、最新のテクノロジーを活用し、人手不足等で実施を見送らざる得ないイベントの救世主ともいえる"イベントDX"のサービスが登場した。「デジタルツイン」、「ローカル５Ｇ」、「DX Wi-FiR」など、様々な技術やサービスとの組み合わせで、花火大会の開催の持続性を高める「イベントDX」である。
7月22日、福島県相馬市「松川浦新漁港」において、約10,000発の花火が空に舞う花火大会「相馬花火大会 in SOMA シーサイドフェスティバル」が開催された。花火制作は、2022年全国花火競技大会で花火業界最高峰の栄誉「内閣総理大臣賞」など、数々の受賞履歴をもつ花火師集団マルゴーによって行われ、多くの来場客で、音楽とシンクロした大迫力の花火ショーが繰り広げられた。同様な取り組みは、岩手県や宮城県でも開催されている。これらは、一見、地方で開催される"よくある町の花火大会"のように見られるが、それとは大きな違いがある。
この花火大会には、岩手県のイベント会社FIREWORKSとミライト・ワンが共同で開発、提供している『イベントDX：設営計画サービス』が採用されている。これまで平面図（２D）で行っていた会場設営や安全対策を、デジタルツイン技術によって、大会会場をパソコン上に正確な立体図面(３D)として再現し、その立体図面(３D)を利用したシミュレーションによって、「会場設営・安全対策費」にかかるコスト削減につながっているという。
今後も、加速する人手不足により、イベントや祭りの縮小、中止の判断に迫られることは出てくるであろう。日本の古き良き伝統、風物詩においても、最新のテクノロジーを駆使し、新しい未来を作り、伝統を継承することが必要であると考える。
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