History

沿革

わたしたちは、1946年に創業し、
80年以上にわたり、
通信や電気を中心とする
社会インフラを創り、守ってきました。

  • 2026年
    10月1日

    株式会社ミライト・ワン・システムズを吸収合併

  • 2026年
    3月23日

    本社を港区虎ノ門に移転

  • 2023年
    12月21日

    国際航業株式会社が、新たにグループ入り

  • 2022年
    7月1日

    株式会社ミライト・ワン 発足

    MIRAIT ONE

    (株式会社ミライト・ホールディングスと株式会社ミライトと株式会社ミライト・テクノロジーズの3社が合併)

    同日、株式会社ミライト・ワン・システムズを設立

  • 2022年
    3月31日

    西武建設株式会社が、新たにグループ入り

  • 2019年
    1月1日

    四国通建株式会社が、新たにグループ入り

  • 2019年
    1月1日

    株式会社ソルコムが、新たにグループ入り

  • 2018年
    10月1日

    株式会社TTKが、新たにグループ入り

  • 2016年
    6月15日

    Lantrovision(S)Ltdが、新たにグループ入り

  • 2012年
    10月1日

    事業会社3社体制から2社体制(株式会社ミライト、株式会社ミライト・テクノロジーズ)に移行

  • 2010年
    10月1日

    大明株式会社、株式会社コミューチュア、株式会社東電通が経営統合。

    持株会社「株式会社ミライト・ホールディングス」を設立

    株式会社ミライト・ホールディングス

  • 1960年
    6月15日

    近畿通信建設株式会社 創業

    (2001年に株式会社コミューチュア、2012年に株式会社ミライト・テクノロジーズに商号変更)

  • 1946年
    2月9日

    東洋電機通信工業株式会社 設立

    (1992年に株式会社東電通へ商号変更)

  • 1946年
    2月8日

    大明電話工業株式会社 創業

  • 2022年
    7月1日

    株式会社ミライト・ワンに商号変更(3社が合併)

    MIRAIT ONE

  • 2012年
    10月1日

    株式会社ミライトに商号変更(大明株式会社と株式会社東電通が合併)

  • 2010年
    10月1日

    株式会社コミューチュア、株式会社東電通と共同持株会社方式による経営統合を行い、株式会社ミライト・ホールディングスを設立し同社の完全子会社となる。本社を江東区豊洲に移転

    株式会社ミライト・ホールディングス

  • 1995年
    10月1日

    鈴電株式会社を吸収合併し、大明株式会社に社名変更。本社を品川区西五反田に移転

  • 1991年
    5月

    日本電信電話株式会社より、「電気通信設備総合工事参加資格」、「構内交換設備工事参加資格」の認定を受ける

  • 1984年
    10月1日

    大明電設工業株式会社を吸収合併

  • 1974年
    11月1日

    東京証券取引所市場第一部上場

  • 1961年
    10月2日

    東京証券取引所市場第二部上場

  • 1952年
    10月

    日本電信電話公社より、「通信線路・通信機械・伝送無線の工事参加資格」の認定を受ける

  • 1946年
    2月8日

    大明電話工業株式会社 創業

    同年、東洋電機通信工業株式会社(1992年に株式会社東電通へ商号変更)も設立

  • 2022年
    7月1日

    株式会社ミライト・ワンに商号変更(3社が合併)

    MIRAIT ONE

  • 2012年
    10月1日

    株式会社ミライト・テクノロジーズに商号変更

  • 2010年
    10月1日

    大明株式会社、株式会社東電通と共同持株会社方式による経営統合を行い、株式会社ミライト・ホールディングスを設立し同社の完全子会社となる

    株式会社ミライト・ホールディングス

  • 2001年
    4月1日

    株式会社コミューチュアに商号変更(近畿通信建設株式会社と株式会社ジェイコスが合併)

  • 2000年
    3月1日

    東京・大阪証券取引所市場第一部に指定替

  • 1999年
    2月12日

    東京証券取引所市場第二部に上場

  • 1991年
    5月

    日本電信電話株式会社より、「電気通信設備総合工事参加資格」、「構内交換設備工事参加資格」の認定を受ける

  • 1978年
    10月2日

    大阪証券取引所市場第二部に上場

  • 1964年
    10月

    日本電信電話公社より、伝送無線の工事参加資格の認定を受ける

  • 1960年
    6月15日

    近畿通信建設株式会社 創業

    株式会社関西電興社と太陽電設工業株式会社の通信部門が合併し、新会社を設立。
    日本電信電話公社より、通信線路・通信機械の工事参加資格認定を受ける