パーパス・ミッション・ビジョン | 株式会社ミライト・ワン

Purpose /
Mission / Vision

パーパス・ミッション・ビジョン

MIRAIT ONE Group
パーパス・ミッション・ビジョン

P:Purpose(存在意義)・
M:Mission(社会的使命)・
V:Vision(MIRAIT ONE Group
Vision 2030)

<PMV策定の背景>
当社グループは2022年7月1日,新たにミライト・ワン グループとしてスタートに合わせ、
役員、社員14,000人の想いを込めてPurpose(存在意義)とMission(社会的使命)を
再定義し、幅広い社会インフラ領域における様々な社会課題の解決にこれまで以上に貢献し続ける
企業グループへ進化していくことを目指し、2030年に向けた新たな事業ビジョンとして、
『MIRAIT ONE Group Vision 2030』を策定いたしました。

P:Purpose(存在意義)

技術と挑戦で
「ワクワクするみらい」を共創する

<策定の想い>
「私達ミライト・ワン グループは、なぜ社会で存在する価値があるのか」について、
グループ会社役員、社員14,000人の想いを結晶化させ、社会的価値に基づき
定義する「ぶれずに貫く」自社の存在意義として「Purpose」を制定しました。

M:Mission(社会的使命)

  • ・お客様の期待にお応えし、豊かな社会の実現に貢献する
  • ・常に技術とビジネスモデルを磨き、高い付加価値を創造する
  • ・パートナー会社と協力し合い 「みらいのインフラ」を創り守り続ける
  • ・多様な社員がいきいきと働く「魅力的な企業グループ」であり続ける
  • ・サスティナビリティとコンプライアンスを重視し、社会の信頼に応える

<策定の想い>
M:Mission(社会的使命)は「P:Purpose(存在意義)」を確たるものとするために、
私達が行うべき行動、その姿勢や信念などを「会社」として社会に働きかける内容を
漏れなく、お客様・株主様・パートナー会社様・社員・社会全体への役割を5つの
ミッションとして、定義しました。

V:ビジョン
(MIRAIT ONE Group Vision 2030)

image

<策定の想い>
幅広い社会インフラ領域における様々な社会課題の解決にこれまで以上に
貢献し続ける企業グループへ進化していくことを目指し、2030年に向けた新たな
事業ビジョンとして、『MIRAIT ONE Group Vision 2030』を策定しました。

『MIRAIT ONE Group Vision 2030』においては、我々が「変わり」、未来が「変わる」
をキーワードに、新たな成長戦略として5つの事業変革(5Changes)を柱としていきます。

  • ◇ Change1「人間中心経営」

    ・みらいカレッジ開学 ~「学び」と「つながり」を提供する“事業構造改革の原動力”~
    ・社員にとって働きやすい職場づくりと心身の健康を守る「健康経営」
    ・With コロナへの“ミライト・ワン流”働き方改革

  • ◇ Change2「事業成長の加速」

    ・成長分野を「みらいドメイン」として明確に再定義し経営リソースを投入(フルバリュー型モデルへの事業構造改革の推進)
     - 街づくり・里づくり事業(地方創生事業)や、企業のDX とグリーン化推進事業の加速
     - 脱炭素化に貢献するグリーン発電事業への参入
     - 顧客のDX に貢献するSI 事業の強化(戦略子会社化)
     - 海外のデータセンタ関連事業やインフラシェア事業を推進するグローバル事業の強化
    ・既存事業の顧客基盤を強化 (顧客の拡大、顧客の成長への対応)

  • ◇ Change3「利益性トップクラス」

    ・3社統合による徹底した集約・効率化による経営基盤の強化
    ・業務運営の抜本見直しとデータインサイトの活用による効率化
    ・グループ連携の推進による既存オペレーションとコストの見直し

  • ◇ Change4「データインサイトマネジメント」

    ・ナレッジベースのデータ環境整備、営業アプローチの最適化(攻めのDX)
    ・バリューチェーン改革、スマート施工、BPO/RPA・ロボティクス活用(守りのDX)
    ・エキスパートおよびコア人財の育成、全社リテラシーの向上(DX 人財の育成)

  • ◇ Change5「ESG 経営基盤強化」

    ・温室効果ガス削減目標(SBT)の達成に向けた取り組み
    ・ミライト・ワン パートナー会による社会価値の共創
    ・監査体制充実と三線ディフェンスによる監査機能強化
    ・新たなグループマネジメント体制によるコーポレートガバナンス強化