多様な社員がいきいきと働く「魅力的な企業グループ」であり続けるために
当社グループは、年齢、性別、学歴、国籍、障がいの有無、性的指向、性自認等に関わらず、個性を尊重し、もてる能力を最大限に発揮できる職場環境づくりを推進しています。
多様な視点や価値観を企業経営に活かすため、ダイバーシティ&インクルージョンを推進する専門組織「ダイバーシティ&インクルージョン推進室」を総務人事本部に設置し、個々の人財の特性や能力を最大限に活かせる職場環境の整備や、マネジメント層の育成等に注力しています。
マテリアリティのひとつであるダイバーシティ&インクルージョンを重要な取り組みとして位置づけているほか、各ステークホルダーに向けて当社の姿勢を明文化したMissionにおいても、『多様な社員がいきいきと働く「魅力的な企業グループ」であり続ける』を掲げています。
加えて中期経営計画Change 1 「人間中心経営」の一環として、外国人技術者含む多彩な人財集団の形成に注力しています。
これら一連のダイバーシティ&インクルージョンへの取り組みをさらに発展させるべく、社員の意見や視点を積極的に取り入れた「ダイバーシティ&インクルージョン宣言」を2022年12月に策定しました。
ダイバーシティ&インクルージョン宣言
ミライト・ワン グループは、『技術と挑戦で「ワクワクするみらい」を共創する』ことをパーパス(存在意義)として定め、多様なライフスタイルに対応した各個人(ONE)を尊重する社会の実現に取り組んでまいります。
国籍、信条、職歴、年齢、障がいの有無、性別、性自認・性的指向等を問わず、多様な価値観・働き方を認め合い受け容れ合う、一人ひとりが自分らしさを大切にしながら活躍できる、それこそが、人間中心経営を掲げるミライト・ワン グループが理想とするワークライフスタイルです。
個々を尊重し、組織の力とする企業風土の実現に向け、ダイバーシティ&インクルージョンを推進してまいります。
代表取締役社長 中山 俊樹
女性社員の活躍推進
女性が幅広い分野における能力の発揮やキャリア形成ができるよう、その目的に沿った行動計画を策定するとともに、グループ各社の課題分析のほか、新卒採用における女性比率や女性管理職比率、女性の職域拡大等において具体的な数値目標を設定し、達成に向けたPDCAを回しています。また、ワーク・ライフ・バランスや、キャリアと育児・介護の両立支援による就労環境の整備も積極的に進めています。
キャリアと育児・介護の両立支援
社員が長く安心して働き続けられるよう、子どもが3歳に達するまで取得できる育児休業のほか、小学校3年生修了まで利用できる短時間勤務制度を設けるなど、出産や育児、介護をはじめとするライフイベントに合わせて活用できる制度を、法で定める基準を上回る内容で整備しています。
キャリアと育児・介護の両立支援制度((株)ミライト・ワン)(法で定める基準を上回る内容)

2022年度末現在で、女性社員の育児休業取得率は100%、男性社員の育児休業等取得率は78.2%となっています。2023年度は取得率の維持とさらなる向上に向けた取り組みを進めるとともに、育児休職者がスムーズに復職し活躍できるよう、休職中における会社動向等の情報提供、復職前の面談等のサポート施策を実施しています。
(計画期間:2022年7月1日~2025年3月31日)
①男女共に育児休業を取得しやすい環境を整備する
②働きやすい職場環境づくりをする
※詳細はこちらをご覧ください
両立支援に関するデータ紹介(2022年度)

シニア人財の活躍支援
日本の少子高齢化の進展に対応し、通信建設業に必要な高度技術の有資格者であるシニア人財の活躍を支援すべく、定年後再雇用制度を定め、希望者が引き続き活躍できる環境を整備しています。
また、一定年齢以上の社員を対象にライフプランセミナー等を開催し、社員の雇用延長後の働き方や資金計画等についても支援しています。
定年後の再雇用状況 (2021年度末現在)

※(株)ミライト、(株)ミライト・テクノロジーズ、(株)TTK、(株)ソルコム、四国通建(株)の5社平均
海外における現地人財の活躍推進
当社グループはアジア・太平洋地域を中心に13ヵ国・地域の海外拠点を運営しており(2022年3月末現在)、各拠点で現地人財が活躍しています。海外拠点間での要員派遣等の相互支援を通じ、現地人財の総合的な技術力の向上を図るなど、社員一人ひとりが十分に実力を発揮できる人財育成に努めています。
また、MIRAIT PHILIPPINES INC.では障がいのある児童とのクリスマスパーティーを実施するなど、地域ステークホルダーとのつながりを深め、信頼を高める活動も行っています。

(MIRAIT PHILIPPINES INC.)
総務省より2021年度「テレワーク先駆者百選」に選定
詳しくは、外部評価ページをご覧ください。