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カーボンニュートラルの取り組み事例9選！企業から自治体まで一覧で紹介

カーボンニュートラルの取り組み事例9選！企業から自治体まで一覧で紹介

2024年2月13日

#カーボンニュートラル #再生可能エネルギー #太陽光発電 #ZEB

▼1. 今さら聞けない！カーボンニュートラルの基礎知識
・カーボンニュートラルをめぐる世界の動向
・日本政府の対応や取り組み
▼2. カーボンニュートラルの実現に向けた取り組み事例・アイデア一覧
▼3. カーボンニュートラルの実現に向けた取り組み事例【国内企業】
・トヨタ環境チャレンジ2050｜トヨタ自動車株式会社
・サステナビリティ経営｜パナソニックホールディングス株式会社
・日本製鉄カーボンニュートラルビジョン2050｜日本製鉄株式会社
▼4. カーボンニュートラルの実現に向けた取り組み事例【海外企業】
・2040年までに実質ゼロを目指す｜Intel
・The Climate Pledgeを表明｜Amazon
・2050年までにネットゼロを実現｜IKEA
▼5. カーボンニュートラルの実現に向けた取り組み事例【自治体】
・バイオ炭（たん）を使った農業プロジェクト｜京都府亀岡市
・CCUSの先駆的プロジェクト｜佐賀県佐賀市
・ZEB（ゼロ・エネルギー・ビル）の推進｜北海道札幌市
▼6. カーボンニュートラルにつながるアイデア【個人】
・エネルギーの節約・転換
・CO2排出量の少ない製品・サービスの選択
・食品ロスをなくす
▼7. まとめ

カーボンニュートラルの実現に向けた取り組みが、世界で加速している。150以上の国・地域が「2050年カーボンニュートラル」の目標を掲げ、企業や自治体、個人を巻き込みながら進められている。

本記事では、カーボンニュートラルをめぐる世界の動向や日本政府の対応、国内と海外企業、自治体、個人による取り組み事例やアイデアを紹介する。

なお、カーボンニュートラルの実現を目指す企業の取り組みや具体例を紹介では、企業としてカーボンニュートラルを目指すメリットや、企業にフォーカスした取り組みの具体例などを詳しく紹介している。こちらもあわせてチェックしてみてほしい。

今さら聞けない！カーボンニュートラルの基礎知識

カーボンニュートラルとは、地球温暖化の要因とされる温室効果ガスの排出量から森林などによる吸収量を差し引き、全体の排出量をゼロにすること。

温室効果ガスの排出量を削減できなければ、気温上昇による異常気象が頻発し、地球環境や経済活動へ悪影響を及ぼす恐れがある。このような問題を抑止するにはカーボンニュートラルの実現が喫緊の課題であり、日本を含めた世界各国は取り組みを進めている。

カーボンニュートラルをめぐる世界の動向

カーボンニュートラルをめぐる世界の動向は、1992年の国連環境開発会議（地球サミット）で採択された「国連気候変動枠組条約」から本格的に始まった。この条約には地球温暖化防止に関する枠組みが規定されていて、1995年以降、毎年「国連気候変動枠組条約締約国会議（COP）」が開催されている。

2015年、パリで開催されたCOP21で、新たな法的枠組みとなる「パリ協定」が採択された。パリ協定とは、2020年以降の温室効果ガス排出削減等のための新たな国際枠組みのこと。以下の内容が世界共通の長期目標として掲げられた。

▼パリ協定で決められた長期目標

世界的な平均気温上昇を産業革命以前と比較して、2度より十分低く抑え、1.5度に抑える努力を追求すること

パリ協定の採択後もCOPは開催され続け、2021年のCOP26では154カ国・1地域が、2050年等の年限を区切り、カーボンニュートラルの実現を表明している。カーボンニュートラルに関する各国の政策や取り組みを、以下の表で見てみよう。

カーボンニュートラルに関する各国の政策や取り組み
アメリカ	・電力分野の脱炭素化・電化が難しい産業は水素化・航空分野では持続可能な燃料へ変更・EVインフラ、電気バス、電力インフラなど運輸部門へ投資
EU	・欧州気候法案を採択し、温室効果ガス削減に向けた政策を提案・建物のエネルギー効率化・建物の省エネ改修投資を促進・天然ガスから水素、バイオガスへ移行するルールの改正
イギリス	・CO2回収や固定技術を開発・ほとんどの建物に省エネ基準の適合を義務付けるなど規制強化・水素発電の推進・低炭素燃料への移行
中国	・石炭の消費量を段階的に削減・再生可能エネルギーの発電所を建設・鉄鋼や建材の産業分野でCO2排出量を削減・EVの急速な普及
インド	・非化石燃料の導入を発表・グリーン水素の生産量増加を目指す「国家水素ミッション」を策定・再生エネルギーの優先購入や減免などの支援策を提案

参考：第1節　脱炭素を巡る世界の動向｜資源エネルギー庁

日本政府の対応や取り組み

2020年10月、日本政府は2050年までにカーボンニュートラルを実現すると宣言した。

カーボンニュートラルの実現には、エネルギーや産業部門の構造転換、投資によるイノベーションなどの取り組みが必要となる。そこで経済産業省が中心となり「グリーン成長戦略」を策定し、エネルギーや産業政策における14の重要分野に関する計画を定めた。

2021年においては、2030年に温室効果ガス46％の削減（2013年度比）、さらに50％の削減を目指すと表明している。

2022年、官邸に「GX実行会議」が創設され、化石燃料中心の産業構造をクリーンエネルギー中心に移行させ、GX（グリーントランスフォメーション）を実現するための議論が開始された。2023年には「GX実現に向けた基本方針」が閣議決定され、クリーンエネルギーの安定供給に向けたロードマップがまとめられている。

株式会社ミライト・ワンは、クリーンエネルギーのひとつである「太陽光発電」の導入を支援するサービスを提供している。詳細は、以下のサイトを参考にしてほしい。

太陽光発電システムのエンジニアリング＆サービス

カーボンニュートラルの実現に向けた取り組み事例・アイデア一覧

カーボンニュートラルを実現するには、政府や企業、自治体、個人などを含めて全員で取り組まなければならない。

以下の表は、カーボンニュートラルを実現するための取り組み事例やアイデアをまとめたものである。

カーボンニュートラルの実現に向けた取り組み事例・アイデアの一覧
国内企業	トヨタ自動車	気候変動への対応として「ライフサイクルCO2チャレンジ」「新車CO2ゼロチャレンジ」「工場CO2ゼロチャレンジ」を策定
	パナソニック	「Panasonic GREEN IMPACT」を掲げ、カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーの実現に向けて取り組みを推進
	日本鉄鋼	大型電炉で高級鋼の製造、高炉水素還元、100％水素直接還元プロセスといった革新技術を用いて、「カーボンニュートラル鉄鋼生産プロセス」を構築
海外企業	Intel	世界の事業活動において、再生可能エネルギーの100％使用や投資などを通じて、2040年までに温室効果ガスの排出量（スコープ1および2）を実質ゼロにすると発表
	Amazon	2025年までに、自社の事業において100％再生可能エネルギーを使用すると表明し、2020年に再生可能エネルギーを世界で最も多く購入
	IKEA	根本原因に対処してカーボンニュートラルを実現する必要があると考え、カーボンオフセットは利用しないと言及
自治体	京都府亀岡市	大気中のCO2の総量を減らす効果のあるバイオ炭（たん）を使った田畑で栽培した作物を、「クルベジ®」とブランド化して販売
	佐賀県佐賀市	ゴミ焼却場で国内初となる、大気中へCO2が放出されることを防ぐ「CCUS」という技術を導入。回収したCO2は藻類培養業者に販売し、化粧品などに活用
	北海道札幌市	環境保全の取り組みの一環として、省エネ対策ができる住宅・建物であるZEHやZEBを推進し、支援助成金を提供
個人	エネルギーの節約・転換	再生エネルギー電気への切り替え、節電、節水、省エネ家電への切り替えなど
	CO2排出量の少ない製品・サービスの選択	環境配慮マークが付与された商品や、CO2排出量が可視化されている商品を選択
	食品ロスをなくす	食べられる分量だけを購入し、外食で余ってしまった場合は持ち帰る

ここからは、国内企業、海外企業、自治体、個人の順に、それぞれの取り組み事例やアイデアを詳しく紹介していく。

カーボンニュートラルの実現に向けた取り組み事例【国内企業】

カーボンニュートラルに向けた取り組みは、社会経済を変革するための投資を促し、企業の成長を生み出すチャンスとも捉えられている。

海外では企業と政府が連携し、カーボンニュートラルの実現につながる新技術を開発している国も見られる。日本企業の対応が遅れた場合、国際競争力の低下につながる恐れがあるため、各企業は取り組みを早急に進めなければならない。

ここでは、カーボンニュートラルに向けた日本企業の取り組み事例を紹介する。

　●　トヨタ環境チャレンジ2050｜トヨタ自動車株式会社
　●　サステナビリティ経営｜パナソニックホールディングス株式会社
　●　日本製鉄カーボンニュートラルビジョン2050｜日本製鉄株式会社

トヨタ環境チャレンジ2050｜トヨタ自動車株式会社

トヨタ自動車株式会社は、カーボンニュートラル達成に向けて「トヨタ環境チャレンジ2050」を掲げている。

気候変動への対応として「ライフサイクルCO2チャレンジ」「新車CO2ゼロチャレンジ」「工場CO2ゼロチャレンジ」を策定し、2015年より取り組んでいる。

3つのゼロチャレンジの概要は、次のとおり。

「トヨタ環境チャレンジ2050」における気候変動への対応
ライフサイクルCO2チャレンジ	・素材・部品の調達、車両製造、物流、走行、リサイクルなどライフサイクルにおける温室効果ガス排出量を、2030年までに30％削減（2019年比）
新車CO2ゼロチャレンジ	・・2035年に温室効果ガスの排出量を50％以上削減（2019年比）・効率の良い電池や水素を用いた新車開発を推進
工場CO2ゼロチャレンジ	・高効率の設備導入や開発時の廃熱の利用で、工場で使用する電気量を削減・太陽光発電や風力発電、水素などの再生可能エネルギーを使用し、工場からのCO2排出量を抑制

参考：気候変動｜TOYOTA

サステナビリティ経営｜パナソニックホールディングス株式会社

パナソニックホールディングス株式会社では、事業を通じて地球環境と人々のウェルビーイングに貢献するため、サステナビリティ経営を実践している。その一環として「Panasonic GREEN IMPACT」を掲げ、カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーの実現に向けて取り組んでいる。

世界中の250もの工場から排出されるCO2は約220万トン（2020年度）で、パナソニック商品からの間接的CO2排出量は約8,600万トンとなっている。グローバル全体の事業で見ると約1.1億トンものCO2が排出されている。

そこで「Panasonic GREEN IMPACT」では、2050年に向けて現在の世界のCO2総排出量の「約1％（≒3億トン）」の削減インパクトを目指している。具体的には、以下の取り組みを実施している。

　●　CO2ゼロ工場の増加...すでに4拠点6工場で実現済み
　●　クリーンエネルギーの拡大...水素型燃料電池や太陽電池を導入
　●　省エネ商品の開発...IoT搭載の冷蔵庫、熱を有効活用するエアコンなど

参考：Panasonic GREEN IMPACT｜Panasonic Group

日本製鉄カーボンニュートラルビジョン2050｜日本製鉄株式会社

日本製鉄株式会社は新技術を活用することで、現行の製鉄プロセスと比較して、2030年にはCO2総排出量30％の削減を目指している（2013年比）。具体的には、以下の3つの技術革新に向けて取り組んでいる。

　●　大型電炉で高級鋼を製造
　●　高炉水素還元
　●　100％水素直接還元プロセス

製鉄プロセスにおけるカーボンニュートラルに向けた技術開発は、国家間競争が激しいといわれている。また鉄は日本のものづくりを支えており、実現には巨額の投資が必要になるため、大きな挑戦になると考えられる。

参考：「カーボンニュートラルビジョン2050」の推進｜NIPPON STEEL

カーボンニュートラルの実現に向けた取り組み事例【海外企業】

ここでは、海外企業による、カーボンニュートラルの実現に向けた取り組み事例を紹介する。

　●　2040年までに実質ゼロを目指す｜Intel
　●　The Climate Pledgeを表明｜Amazon
　●　2050年までにネットゼロを実現｜IKEA

2040年までに実質ゼロを目指す｜Intel

Intelは世界の事業活動において、2040年までに温室効果ガスの排出量（スコープ1および2）を実質ゼロにすると発表している。2030年における中間目標を、以下のように設定した。

　●　再生可能エネルギーによる電力使用率100％
　●　省エネルギーに3億ドルの投資　など

Intelでは、これまで数十年にわたるサステナビリティ活動を実施してきた。さまざまな取り組みを通して、過去10年間において75％もの温室効果ガスの累積排出量が減少している。

今後は、バリューチェーンの上流と下流（スコープ3）を含む削減に重点を置くと報告している。具体的な取り組みは、次のとおり。

　●　サプライヤーとの連携強化
　●　再生可能エネルギー調達
　●　化学物質や資源の効率化　など

参考：インテル世界全体の事業活動において2040年までに温室効果ガス排出量を実質ゼロにするコミットメントを公表｜Intel

The Climate Pledgeを表明｜Amazon

2019年、Amazonは「The Climate Pledge（気候変動対策に関する誓約）」を表明し、2040年までにカーボンニュートラルを達成すると宣言している。また2025年までに自社の事業において、100％再生可能エネルギーを使用するとも言及している。

実際、2020年には世界で最も多く再生可能エネルギーを購入する企業となった。その結果、2021年には再生可能エネルギーの使用率が85％に達している。

また、環境に配慮した配送が重要であるとして、配送の電動化や効率化などにも取り組んでいる。

参考：持続可能なオペレーション｜Amazon

2050年までにネットゼロを実現｜IKEA

IKEAは、2030年までに温室効果ガスの排出量を半減させ、2050年までにカーボンニュートラルを実現し、地球の気温情報を1.5度に抑えるために貢献すると表明している。

バリューチェーンや消費者、サプライヤーなどにおける根本原因に対処する必要があるとIKEAは考え、カーボンオフセットは利用せずに実現すると言及した。

なおカーボンオフセットとは、自社の経済活動で避けられない温室効果ガスの排出量を削減する努力をしたうえで、それでも排出される分を他の温室効果ガス削減活動への投資などによって補填する考え方である。

IKEAの環境フットプリント全体の半分以上を「素材」が占めている。とくに木材のフットプリントを削減する必要があり、2030年までに再生可能素材やリサイクル素材の使用率100％を目標としている。

またサプライヤーや店舗において、再生可能電力の使用率100％を目指している。2021年度は、23カ国の店舗で再生可能電力の使用率100％を達成した。

参考：クライメートアクション｜IKEA

カーボンニュートラルの実現に向けた取り組み事例【自治体】

続いて、自治体におけるカーボンニュートラルの実現に向けた取り組み事例を見てみよう。

　●　バイオ炭（たん）を使った農業プロジェクト｜京都府亀岡市
　●　CCUSの先駆的プロジェクト｜佐賀県佐賀市
　●　ZEB（ゼロ・エネルギー・ビル）の推進｜北海道札幌市

バイオ炭（たん）を使った農業プロジェクト｜京都府亀岡市

2008年、京都府亀岡市と府内の大学、生産者と協働で「亀岡カーボンマイナスプロジェクト」が発足し、バイオ炭（たん）を使った農業がスタートした。亀岡市では、バイオ炭（たん）を使った田畑で栽培した作物を「クルベジ®」とブランド化して販売している。

バイオ炭（たん）とは、生物由来の有機物（バイオマス）からできた炭のこと。CO2を吸収するため、農業における「ネガティブエミッション技術」のひとつとして注目されている。

通常、化石燃料を燃やすと、地中に蓄積された炭素を大気中に放出することになり、CO2の総量が増える。

対して、バイオ炭（たん）は竹などの有機物を炭にして土に埋めることで、大気中のCO2を構成する炭素を「炭」という形態で土壌に閉じ込めることができる。そのためバイオ炭（たん）の活用は、大気中に放出されたCO2の総量削減につながる。

参考：亀岡カーボンマイナスプロジェクト・クルベジ®とは｜亀岡クルベジファーマーズ

CCUSの先駆的プロジェクト｜佐賀県佐賀市

佐賀県佐賀市のゴミ焼却場では、CCUSという技術を導入している。

CCUS（Carbon dioxide Capture, Utilization or Storage）は「二酸化炭素の回収・有効利用・貯留」と訳される。火力発電所や工場などから発生する排気ガスに含まれるCO2を分離し、回収して資源として有効活用する技術や、地下の地層に貯留する技術を指す。

CCUSの技術を利用することで、大気中へCO2が放出されることを防ぐ効果がある。火力発電や製鉄、ゴミ焼却などで導入でき、環境省も重要な技術と認識し取り組みを進めている。

佐賀県佐賀市のゴミ焼却場では、日本で初めてこの技術を導入し、廃棄物発電施設にCO2を分離して回収する設備を設置した。回収したCO2は微細藻類の育成に役立つため、藻類培養業者に販売されて、化粧品などに活用されている。

参考：二酸化炭素分離回収事業について｜佐賀市

ZEB（ゼロ・エネルギー・ビル）の推進｜北海道札幌市

札幌市は持続可能な都市「環境首都・SAPP‿ RO」を将来像として設定している。

環境保全の取り組みの一環として、ZEH（ゼロ・エネルギー住宅）やZEB（ゼロ・エネルギー・ビル）を推進。ZEHやZEBの概要は、次のとおりである。

　●　ZEH...省エネ対策の実施や再生可能エネルギーの活用で、光熱費を削減できる住宅
　●　ZEB...エネルギー消費量を削減し不動産価値の向上につながる建物

札幌市は建物の「ゼロエネルギー化」に取り組み、ZEHやZEBなどを建設する際に必要な設計費の上乗せ相当分について、60万〜300万円の支援助成金を提供している。

参考：ZEH(ゼロ・エネルギー住宅)・ZEB(ゼロ・エネルギー・ビル)の推進｜札幌市

株式会社ミライト・ワンは、ZEBの計画や申請、施工完了後の保守をサポートしている。詳細は、以下のサイトを参考にしてほしい。

ZEB・スマートビルソリューション

カーボンニュートラルにつながるアイデア【個人】

企業や自治体だけでなく、個人もカーボンニュートラルの実現に貢献できる。ここでは次の3つのアイデアを紹介する。

　●　エネルギーの節約・転換
　●　CO2排出量の少ない製品・サービスの選択
　●　食品ロスをなくす

エネルギーの節約・転換

個人が取り組めるエネルギーの節約・転換方法を見てみよう。できることから取り組むことが重要になる。

　●　再生エネルギー電気への切り替え...太陽光発電の導入、再生エネルギーの共同購入
　●　節電...電気製品のスイッチオフ、プラグをコンセントから抜く
　●　節水...上下水道の使用にもエネルギーが消費されているため、無駄な水の使用を減らす
　●　省エネ家電の利用...消費電力が少ない冷蔵庫、エアコン、電子レンジへ買い替え